北陸銀行

資産運用

2021年00月00日

NISAの解約タイミングを見極めよう!解約以外の選択肢も紹介

NISAで資産運用を始めたあと、そのまま資産運用を続けるべきか、解約して現金化するべきかは状況によって異なります。
この記事では、NISAの解約タイミングを見極める方法や解約以外の選択肢を紹介します。

※本内容は投資の考え方のひとつを示すもので、投資に関するご判断はご自身でお願いします。

NISAはいつでも解約できる?

NISAで運用している投資信託は、いつでも解約して現金化することが可能です。NISAの解約方法や解約するメリット、デメリットなどを解説します。

解約するメリット

NISAを解約すれば現金を確保できるメリットがあります。教育資金を用意したいときや住宅ローンを繰り上げ返済したいときなど、手元に現金を用意したいときは解約が選択肢の一つです。

他にも、リタイアが近付いてきて資産運用に回すお金を徐々に減らしたいときも解約が一つの選択肢となります。また、いきなり解約するのではなく、積立投資の金額を減額したり、積立投資を停止したりして、徐々にリスクを軽減することも検討するとよいでしょう。

解約するデメリット

NISAを短期間で解約すると利益を得にくいデメリットがあります。一般的に、運用期間が長いほど複利効果(複利とは利子にもまた利子が付き資産運用に充てられるお金が増えること)が働き、効率よく資産を増やせる可能性があるためです。

さらに、解約するとNISAの非課税枠(年間360万円まで、制度全体で1,800万円まで)を十分に利用できません。

ただし、非課税枠は完全に利用できなくなるわけではなく、解約した分の取得価額(購入したときの価額)が翌年以降に復活し、年間投資枠の範囲内で再利用をすることができます。[注1]


  • [注1] 金融庁「NISAを知る」https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/know/index.html

解約を検討するタイミングはいつ?

NISAの解約はいつでも可能ですが、具体的に解約を検討するタイミングの例を紹介します。

目標の利益達成をしたとき

事前に決めた目標金額を達成したときは解約を検討するタイミングです。目標を達成したら、安全性が高い預貯金にシフトする方法が考えられます。

また、大きな利益が出たタイミングで解約するのも一つの選択肢です。NISAなら得られた運用益に課税されないため、利益をそのまま受け取れます。

なお、解約を検討してもよいのですが、さらに資産を増やしたい場合は次のステップに進むことも検討しましょう。

例えば、リスクは大きくなりますが、アクティブファンド(特定の指数を上回る運用成績を目指す投資信託)の購入などがあります。

ライフプランに変化があったとき

現金が必要になったときも、解約を検討するタイミングです。一時的な支出が発生したときや、子どもの教育資金を用意するときなど、現金が必要になるシチュエーションはいくつか考えられます。

本当にお金が必要なときは、一時的にNISAを解約し、その後に余力が生まれたら資産運用を再開するとよいでしょう。

解約以外の選択肢もある!

また、NISAには解約以外にも検討すべき選択肢があります。

解約すべきか悩んだときは、以下で紹介する方法を検討してみてください。

銘柄を変更する

購入している銘柄の運用成績が芳しくない場合は、これまで購入した銘柄はそのまま運用し続けて、次に購入する銘柄の変更を検討してみましょう。

他にも、現在運用している銘柄を売却して、得られた資金で気になっている銘柄を購入する方法もあります。ただし、購入する銘柄に購入時手数料がある場合は、運用コストが増加することに注意が必要です。

積立を一時停止する

いきなり解約するのではなく、積立を一時停止する選択肢もあります。一時的に投資に回すお金を減らしたいときは検討するとよいでしょう。

一時停止であれば、追加投資は行わないものの、運用を続けることで値上がりによるメリットを得られる可能性があります。

一部解約する

NISAは必要な分だけを一部解約することが可能です。

例えば、100万円のNISAを運用しているときに20万円分だけ解約するということです。

運用中のお金を全て解約すると、一部解約した場合よりも、将来得られる可能性のあった利益は少なくなります。状況に応じて、全てを解約するのではなく一部解約を検討するとよいでしょう。

まとめ

NISAはいつでも解約できるため、必要に応じてお金を工面できます。しかし、基本的には解約ではなく、長期的な運用を考えるとよいでしょう。

長期投資を行うと、一般的に投資の平均収益率が安定し、さらに複利効果を得られる期待が持てるためです。

解約を検討する際には、メリットとデメリットを踏まえたうえで、解約する必要性があるか考えてみることが大切です。必要に応じて購入する銘柄を変更し、現金が必要になったときは全部解約ではなく一部解約を行い、長期的な資産運用を意識してみてください。

関連リンク